Bitis ブログ

　前回の「新型コロナウィルス感染症について（情報収集編）」に引き続き今回は、感染防止対策編です。

各自ができることから対策をとっていきたいものです。

　連日「新型コロナウイルス感染症」について報道されています。国内でも感染者が増え、企業でも様々な対策がたてられているようです。今回は、「新型コロナウイルス感染症」について取り上げます。

シリーズ「初動対応マニュアル」の10回目、最終回となる今回は「非常時の行動基準」について解説します。

さて、2018年6月に生じた大阪府北部の地震は、平成以降で初めてとなる「大都市」の通勤時間を襲った大地震でした。都心部への物理的被害、大規模な停電や通信障害こそ生じませんでしたが、8時16分という朝のラッシュ帯を直撃する時間に大地震が発生したこともあり、会社に連絡をしても上司はまだ出勤しておらず、徒歩で出社すべきかそれとも帰宅すべきか、判断に迷われた方も多かったのではないでしょうか。

 　シリーズ「初動対応マニュアル」9回目となる今回は、「建物の安全確認」について解説します。例えば大地震が発生した際、建物の耐震性と揺れの強さの組み合わせにより、ビル・店舗・工場などが大きな被害を受け、内部への立入が危険になる場合があります。特に大地震直後は大きな余震が発生する可能性が高いため、1回目の揺れで無事であった建物が、2回目・3回目の揺れで倒壊したり、内部に被害を生じさせたりすることもあり得ます。

 　シリーズ「初動対応マニュアル」7回目となる今回は、「発災時防災・二次災害防止」について解説します。例えば浸水害が発生した際の止水対応、建物内部で火災が発生した際の初期消火、また有害物質を扱っている工場や店舗が大地震などの直撃を受けた際の飛散防止対応などが挙げられます。

　シリーズ「初動対応マニュアル」6回目となる今回は、大規模な火災・津波・土砂災害など、「その場に留まると生命に危険が生じる事態」に対する、避難計画の策定と準備について解説します。災害発生時に避難が必要かどうかは、発生する災害の種類によって変わります。例えば大地震の揺れだけであれば、建物が無事であれば屋外避難は不要ですが、建物で火災が発生したり、大津波に巻き込まれる地域であったりする場合は、「死なないための避難」を実行する必要があります。

　シリーズ「初動対応マニュアル」5回目となる今回は、就業時間中の災害で負傷者が発生した際、応急手当だけでは対応が難しい状況において、医療機関へ搬送をするための準備について解説します。

　シリーズ「初動対応マニュアル」4回目となる今回は、就業時間中に大地震などが生じた際、最初に実行する「救助活動」の準備について解説をします。従業員を守る防災対策を講じることは前提ですが、想定外の事態が発生した場合の備えとなります。

　就業時間中に大地震が発生した場合など、社内での人的被害が想定される場合は「救助活動」を実施します。転倒した什器や移動した機材などに潰されていないか、倉庫や会議室に閉じ込められていないか、エレベーター内に取り残されていないか、などの確認を行い、必要に応じて道具を用いた救助活動を実行します。

　シリーズ「初動対応マニュアル」3回目となる今回は、「災害リスク想定」の手順を紹介します。初動対応マニュアルに含まれる項目、「防災対策」「避難計画」などの策定を行う際には、その対象となる「災害」を想定する必要があるためです。

　6月18日に生じた「大阪府北部の地震」に続き、7月には西日本を中心とする全国的な大雨による「平成30年7月豪雨」災害が生じてしまいました。その後も記録的な高温による熱中症被害が多発するなど、改めて災害の多い国・多い時期であることを実感します。シリーズ「初動対応マニュアル」の2回目となる今回は、マニュアルを構成する項目リストの紹介をします。