今回のコラムは「いまさら聞けない！防災のキホン」シリーズとして、大地震に関するリテラシーを高めていただくためのお話をいたします。
■地震大国・日本
地震、台風、噴火、毎年のように何かしらの災害が生じる日本列島、私たちは自然災害大国で暮らし、ビジネスを行っています。とりわけ日本は地震の多い国と言われますが、具体的にはどの程度の地震が発生しているのでしょうか。
1920年から2019年までの直近100年間で発生した大地震（M6以上）の数は、全世界で11,356回あります。このうち、日本列島近辺で生じた地震が1,426回、この星で発生する大地震の12.3％が、この日本周辺で発生しています。
ちなみに日本の面積は、地球の陸地のうち0.25％を占めています。0.25％の国土で生活をする私たちが、全世界の12.3％の大地震を引き受けている、面積比で言えば50倍！なかなかどうして、大地震との共生が必須であることを再認識する数値となります。
■地震が生じる確率
直近で脅威とされる大地震は様々ですが、とりわけ被害の大きさから恐れられている大地震は２つ。首都直下地震は30年以内に70％の確率で、南海トラフ地震にいたっては今後30年間以内に80％の確率で発生すると想定されているなど、目の前に大きな脅威が迫っている状況となります。
この「大地震の揺れに見舞われる確率」は、首都直下地震や南海トラフ地震だけでなく、全国全ての地点について、誰でも無料で閲覧できる地図として公開されています。
地震ハザードステーション「J-SHI Map」
http://www.j-shis.bosai.go.jp/map/
こちらの左の地図は、2019年1月版のデータで、今後30年以内に「震度6弱」以上の揺れに見舞われる確率を5段階の色分けで表示したものです。前述の首都直下地震や南海トラフ地震のエリアについては、5段階中の5の色で塗りつぶされています。こうした地域にお住まいの場合は、それはもう確実な地震対策、具体的には「建物の耐震化」「家具の固定」「避難の準備」が必須となります。
■実際に生じた大地震
一方、上記の画像の右側の地図は、過去30年間で震度6弱以上の揺れを記録した大地震の震源を表したものです。今後30年間で地震が生じる「確率」と、過去30年間で生じた大地震の「実績」を比較すると…、確率が低いとされている場所でも、大きな地震がたくさん生じていることが分かります。
日本はその地形上、北海道から沖縄まで、どこであっても最大規模の大地震が生じる可能性があります。大地震は「来るか来ないか」ではなく、「いつ生じるか」と考えて対策することが重要なのです。
■「地震名」と「震災名」について
ちなみにこの大地震には、「地震の名前」と「震災の名前」という2つの名称が定められる場合があります。例えば1995年の「阪神・淡路大震災」は震災の名前であり、この震災を引き起こした地震の名称は「兵庫県南部地震」と言います。
また2011年の「東日本大震災」も震災の名前であり、この未曽有の震災を引き起こした地震には「東北地方太平洋沖地震」という名称がつけられています。このように、顕著な被害をもたらした記録的な地震については、自然現象としての地震の名前と、災害としての震災の名前がそれぞれつけられることになります。
これは過去の地震についても同様で、1923年の「関東大震災」は震災の名前であり、これを引き起こした相模湾を震源とする巨大地震は「大正関東地震」という名称になっています。これはちょっとした豆知識ですね。
さて、まずは日本で生じる地震の実情についてご紹介いたしました。後編のコラムでは、何気なく使っている地震の定義や言葉について、もう少し深掘りをして参りたいと思います。
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