全世界で感染拡大に歯止めがかからない新型コロナウイルス感染症（COVID-19）、日常生活だけでなく企業の経営についても極めて厳しい状況が続いています。海外で相次ぐ都市封鎖・外出制限が日本で行われた場合どうなるのか、今から準備できることはあるのかを解説します。
連日「新型コロナウイルス感染症」について報道されています。国内でも感染者が増え、企業でも様々な対策がたてられているようです。今回は、サイネージに表示する「新型コロナウイルス感染症に関するCM動画」についてお知らせいたします。
連日「新型コロナウイルス感染症」について報道されています。国内でも感染者が増え、企業でも様々な対策がたてられているようです。今回は、「新型コロナウイルス感染症」について取り上げます。
シリーズ「初動対応マニュアル」の10回目、最終回となる今回は「非常時の行動基準」について解説します。
さて、2018年6月に生じた大阪府北部の地震は、平成以降で初めてとなる「大都市」の通勤時間を襲った大地震でした。都心部への物理的被害、大規模な停電や通信障害こそ生じませんでしたが、8時16分という朝のラッシュ帯を直撃する時間に大地震が発生したこともあり、会社に連絡をしても上司はまだ出勤しておらず、徒歩で出社すべきかそれとも帰宅すべきか、判断に迷われた方も多かったのではないでしょうか。
シリーズ「初動対応マニュアル」9回目となる今回は、「建物の安全確認」について解説します。例えば大地震が発生した際、建物の耐震性と揺れの強さの組み合わせにより、ビル・店舗・工場などが大きな被害を受け、内部への立入が危険になる場合があります。特に大地震直後は大きな余震が発生する可能性が高いため、1回目の揺れで無事であった建物が、2回目・3回目の揺れで倒壊したり、内部に被害を生じさせたりすることもあり得ます。
シリーズ「初動対応マニュアル」7回目となる今回は、「発災時防災・二次災害防止」について解説します。例えば浸水害が発生した際の止水対応、建物内部で火災が発生した際の初期消火、また有害物質を扱っている工場や店舗が大地震などの直撃を受けた際の飛散防止対応などが挙げられます。
シリーズ「初動対応マニュアル」6回目となる今回は、大規模な火災・津波・土砂災害など、「その場に留まると生命に危険が生じる事態」に対する、避難計画の策定と準備について解説します。災害発生時に避難が必要かどうかは、発生する災害の種類によって変わります。例えば大地震の揺れだけであれば、建物が無事であれば屋外避難は不要ですが、建物で火災が発生したり、大津波に巻き込まれる地域であったりする場合は、「死なないための避難」を実行する必要があります。
