従業員エンゲージメントとは会社に対する貢献意欲を指し、従業員がモチベーションを高めて積極的に仕事に取り組むための原動力になるものです。会社の成長のためには、従業員エンゲージメントを高めることが求められます。
本記事では従業員エンゲージメントの概要や3つの構成要素、向上させる施策を紹介します。
【目次】
従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントとは、会社に愛着心を持ち、「貢献したい」と思う従業員の意欲のことです。
「エンゲージメント（engagement）」には「契約」という意味があり、従業員と企業間の信頼関係や強い結びつきを指します。
従業員エンゲージメントの高い従業員は意欲的に仕事に取り組むため、生産性の向上につながります。
ここでは、従業員満足度との違いや、従業員エンゲージメントが注目される背景をみていきましょう。
従業員満足度との違い
従業員エンゲージメントと従業員満足度は似ていますが、意味は異なります。従業員満足度は、会社が従業員にとって居心地のいい場所であるか、不満がないかという観点から従業員の意識を判断するものです。
あくまで従業員が満足しているかどうかの指標で、必ずしも会社の生産性向上につながるわけではありません。
一方、従業員エンゲージメントは、従業員の会社に対する貢献意欲を図る指標になり、生産性や業績の向上につながるものです。
従業員エンゲージメントが注目される背景
近年は、従業員エンゲージメントに注目する企業が増えています。重視されている理由には、人材不足や働き方の多様化があげられます。
詳しくみていきましょう。
労働人口の減少
従業員エンゲージメントが注目される理由には、少子高齢化で人材不足に悩む企業が増えていることがあげられます。また、終身雇用が崩壊して労働の価値観が変わり、人材の流動化が進んでいることも理由のひとつです。、
離職を防止し、人材の定着を図ることが求められており、そのために役立つのが従業員エンゲージメントの向上です。従業員エンゲージメントの高い従業員は自社への帰属意識が強いことから、退職のリスクを下げることができます。
働き方の多様化
働き方の多様化も、従業員エンゲージメントが注目される理由です。テレワークの普及により従業員間のコミュニケーションが不足し、孤独感からモチベーションを下げる従業員が増えています。働く意欲の低下は離職につながりやすいことから、従業員エンゲージメントの向上が求められます。
今後もテレワークが普及することが予想され、従業員エンゲージメントの必要性はより高まるでしょう。
従業員エンゲージメントの３つの要素
従業員エンゲージメントの維持や向上を考えるためには、従業員エンゲージメントの構成要素を理解しておくとよいでしょう。
構成要素は、次の3つです。
- 理解度
- 帰属意識
- 行動意欲
内容を詳しく紹介します。
理解度
理解度とは、従業員が企業理念やビジョンを具体的に理解しているかどうかの指標を指します。従業員エンゲージメントの向上には、組織の目指す方向性を理解していることが大切です。
ただ理解しているだけでなく、その内容に共感することも従業員エンゲージメントの向上に欠かせません。会社だけではなく、同僚や上司、経営層に対する共感も含まれます。
共感により組織の一員であるという自覚が生まれ、当事者意識をもって主体的に仕事に取り組むようになります。企業理念やビジョンを理解し、同じゴールを目指すことで、会社への愛着心や貢献意識が生まれるでしょう。
理解度を深めるためには、研修の実施で会社理念・ビジョンの浸透を促したり、日常的に従業員が会社理念に触れる機会を設けたりすることが大切です。
帰属意識
従業員エンゲージメントを構成する要素の2つ目は、帰属意識です。帰属意識とは、職場の仲間に受け入れられ、組織の一員として貢献しているという自覚を指します。帰属意識が高いほど組織の問題を自分のことのように考えるようになります。
帰属意識を強めるためにはメンバーとの信頼関係が重要であり、お互いを認め合い、助け合えるような関係性があれば会社への愛着も高まるでしょう。
行動意欲
3つ目の要素は、組織のために積極的に取り組もうとする行動意欲です。行動意欲がある従業員は指示を待たず、積極的に行動します。商品やサービスの質を高め、業績を伸ばすためにどうすべきかを考え、取り組むでしょう。
行動意欲の根底には「自分が組織の役に立っている」「自分は組織にふさわしい人間だ」という意識があります。
従業員エンゲージメントを高めるメリット
従業員エンゲージメントを高めることで、次のようなメリットがあります。
- 従業員のモチベーションが上がる
- 顧客満足度が向上する
- 離職率が下がる
それぞれのメリットを詳しくみていきましょう。
従業員のモチベーションが上がる
従業員エンゲージメントにより会社への愛着心や信頼度が高まると、従業員は自分の仕事に誇りや熱意を持つようになります。会社と同じゴールを見据えてモチベーションが上がり、意欲的に仕事に取り組むようになるでしょう。
従業員が積極的に仕事に関わるため、会社に活気が出て社内の雰囲気も良くなります。
職場が活性化し、その結果、生産性が向上して業績がアップも期待できるでしょう。
顧客満足度が向上する
従業員エンゲージメントの向上により従業員は前向きに仕事に取り込み、提供する商品・サービスの品質が高まります。品質の向上は顧客満足度を高め、売上アップにつながります。企業に対する信頼も上がり、イメージアップにもなるでしょう。
イメージの良い企業は評判が良くなり、求職者も集まりやすくなります。採用競争に打ち勝ち、優秀な人材確保にもつながるでしょう。
離職率が下がる
従業員エンゲージメントが高い従業員は組織への愛着心があり、貢献意欲にあふれているため、離職率が下がることもメリットです。
会社と方向性を統一し、同じ目標に向かって行動することで職場に活気が生まれます。働きやすい職場になり、従業員はずっとこの会社で働きたいと思うようになるでしょう。
職場に不満がないことで離職する従業員が減り、定着率が上がります。
従業員エンゲージメントを向上させる7つの施策
従業員エンゲージメントを高めるためには、積極的な施策が必要です。自社に不足していることを補い、課題を解決できる施策を見つけ、取り入れていきましょう。
ここでは、従業員エンゲージメントを高める7つの施策を紹介します。
１．企業理念を会社に浸透させる
従業員エンゲージメントの構成要素である理解度や帰属意識を高めるには、企業理念やビジョンを明確にして、全社に浸透させる施策が必要です。企業理念やビジョンはただ定めただけ、あるいは1回の研修をしただけで身につくというものではありません。
企業理念を浸透させていくために必要なのは、共有と実践です。理念を共有するために繰り返し伝えていくことが大切であり、実践には理念に沿った行動を意識して行ってもらうことが必要です。
そのためには、経営トップをはじめ経営陣、管理職が手本となって行動していかなければなりません。上層部が企業理念・ビジョンを理解し、先頭になって理念に基づく行動を取ることで、従業員の行動も変化していきます。
理念・ビジョンに沿った行動を促すには、理念に沿った行動を評価する仕組みを作ることも必要です。一例として、人事評価に「理念を実現するための行動・取り組みをしている」といった項目を設け、評価する方法があげられます。
ピアボーナスを導入し、理念・ビジョンにかなった行動に対して称賛を送るようにするのも有効です。ピアボーナスとは、従業員同士が仕事の成果や貢献に対して称賛と少額の報酬を送り合う仕組みのことです。
従業員に理念・ビジョンが浸透し、企業の方向性を理解・共感していくことで、「企業に貢献したい」という従業員エンゲージメントが高まります。
２．人事評価制度を見直す
従業員エンゲージメントの向上には、人事評価制度の見直しも必要です。不透明で公平性に欠ける人事評価では、従業員のモチベーションが下がり、会社に貢献したいという意欲をなくすでしょう。
「評価基準が不明瞭でわかりにくい」「成果だけが評価され、努力の過程は考慮されない」「成果を出しても年功序列が優先され、評価されない」といった事情があるのでは、従業員は評価結果に納得できないでしょう。
評価基準を明確にするとともに、数字だけを評価するのではなく、「成果に至るまでのプロセス」を評価しなければなりません。プロセスが評価されれば、従業員の仕事への取り組み方も変わるでしょう。
また、人事評価制度と等級・報酬制度が連携していない場合も、従業員は不満を感じます。評価が昇給・昇格に結び付いた人事評価制度の整備が必要です。
人事評価制度の見直しでは、評価基準を具体化し、全社に周知しなければなりません。数字の成果だけを評価するのではなく、「目標向けての取り組み具合」や「企業理念の体現度」も評価に取り入れましょう。同僚や後輩も評価に加わる「360度評価」を導入するのも効果的です。
評価に対する従業員の納得感を高めるためには、上司からのフィードバックも欠かせません。そのためには管理職がフィードバックの能力を向上させることも大切であり、管理職向けの研修を実施する必要もあるでしょう。
３．教育制度を整える
従業員が自らの成長を感じられる職場であるかどうかも、従業員エンゲージメントの向上に影響します。会社に教育制度が整っていれば、従業員はスキルを身につけ、より会社に貢献できるようになります。能力を高めた従業員は「もっと組織のために働きたい」という意欲が高を高めるでしょう。
教育制度には、研修制度を充実させたり、「キャリアデザイン研修」によりキャリア設計の支援をしたりする内容があげられます。キャリアデザイン研修とは、従業員が自分のこれまでのキャリアを振り返って自己理解を深め、今後のキャリアを設計するための研修です変化の激しい時代に対応しながらキャリアを描けるよう、自律的な人材を育てることを目的としています。
教育制度の充実により、従業員は「会社は従業員のことを大切にしている」と感じて満足度が上がるでしょう。会社への愛着心や帰属意識を高め、従業員エンゲージメントの向上につながります。
４．労働環境を良くする
労働環境は、従業員エンゲージメントに大きく影響します。労働環境の悪い職場は働く意欲が湧かず、会社への貢献意識も下がるでしょう。
労働時間や有休消化率を確認し、従業員のワークライフバランスが整っているかを確認してください。長時間労働が常態化していたり休みにくい環境であったりする場合は、速やかな改善が必要です。
具体的には、残業管理を徹底して長時間勤務を是正し、福利厚生を充実させるなどの施策が必要です。有給休暇の取得を推進するためには、あらかじめ取得日を決める「計画的付与」を導入するとよいでしょう。
人材不足で従業員の負担が大きくなっている場合は、システムを導入して業務効率化を図るなどの対応も必要になります。
仕事の開始・終了時間を調整できるフレックスタイム制や、テレワークの導入を検討するのもおすすめです。家庭と仕事の両立をしやすくなり、家庭の事情による離職を減らすことができます。
ワークバランスを整えて従業員がしっかり休息・休暇をとれる環境にすることが、従業員エンゲージメントの向上につながるでしょう。
５．適切な人材配置を行う
適材適所の人材配置も従業員エンゲージメントの向上につながります。スキルや経験などに基づいた業務に携わることは、組織の活性化と生産性向上を促すでしょう。
適切な人材配置を行うためには、まず現在の人材情報に関するデータを一元管理し、整理して可視化します。評価面談や1on1ミーティングなどを実施し、従業員からキャリアプランや現在の業務への不満などをヒアリングすることも大切です。従業員の本音を聞き出し、人材配置の参考にしてください。
人材配置を行ったあとは売上高や成長率などの効果を検証し、従業員アンケートも行いながら配置前と配置後の比較・分析を行いましょう。分析に基づいて改善していくことで、より適材適所を実現します。
適切な人材配置は、能力を正しく評価されていると実感できます。従業員は会社や上司への信頼を強め、仕事への貢献意欲も高まるでしょう。
６．社内コミュニケーションを活性化させる
社内コミュニケーションを活性化も従業員エンゲージメントの向上に欠かせません。良好な人間関係を築くことで組織への愛着心も強まります。
上司や同僚との関係性が深まれば業務が円滑に進み、生産性も高まるでしょう。職場内の結束が強まり、従業員のストレスもなくなります。ハラスメントの防止にもつながるでしょう。
社内コミュニケーションを活性化する施策は数多く、職場の課題に合わせて適した方法を選んでください。上司との信頼関係を築くためには、定期的に1対1の面談を行う1on1ミーティングがおすすめです。
また、社内SNS・チャットツールの導入や社内報による情報発信、社内イベントの開催などもコミュニケーション活性化の方法として有効です。
普段関わりの少ない社員同士がランチで交流を深める「シャッフルランチ」も、社内コミュニケーションの促進に役立ちます。休憩時間に従業員が集まるリラックスルームを設け、交流を促すのもよいでしょう。情報を発信するデジタルサイネージを設置すれば、自然な会話が生まれます。
社内コミュニケーション活性化の施策を実施するには、まず自社の課題を明確にして、それを解決できる施策を考えましょう。施策の効果を出すためには、施策の内容と目的を従業員に周知し、理解を得ることが大切です。
7．定期的に従業員エンゲージメントを調査する
従業員エンゲージメントを高める施策を実施したあとは、定期的な調査が必要です。
従業員エンゲージメントは結果が目に見えにくいため、取り組みの成果が出ているかをアンケートで確認しなければなりません。
従業員エンゲージメントの実施方法は、大きく分けて自社で行う方法と外部に依頼する方法の2つです。
自社で行う方法は設問を自由に設定でき、柔軟な調査が行えることや、外部に委託するよりもコストを抑えられる点がメリットです。
一方、外部に委託する方法は、費用がかかるものの専門性の高い調査ができ、専門家からのアドバイスを受けられます。社内で行う場合は準備や集計に手間がかかりますが、委託であれば工数を削減できるのもメリットです。
エンゲージメント調査を実施する際は、調査の目的について従業員と共有し、業務に支障がないよう負担にならない程度の設問数にすることが大切です。調査結果は必ず従業員に報告し、結果を共有して今後も継続的な協力を得るようにしてください。
定期的な調査により現状を把握でき、改善策を講じることで、よりエンゲージメントの向上に役立つでしょう。
従業員エンゲージメントの向上に役立つデジタルサイネージ
従業員エンゲージメントを向上させるさまざまな施策に役立つのが、デジタルサイネージです。近年は駅や店舗、街頭など、さまざまな場所でデジタルサイネージを見かける機会が増えています。急速に広まっているデジタルサイネージですが、オフィスに設置しても、多くのメリットを得られます。
従業員エンゲージメントにデジタルサイネージがどのように役立つか、みていきましょう。
企業理念の浸透
オフィスにデジタルサイネージを設置し、従業員に周知させたい情報を繰り返し配信することで、全員に漏れなく同じ情報を何度も伝えられることがメリットです。
会社理念・ビジョンの浸透にも役立ちます。オフィスの出入り口などすべての従業員が目にする場所にデジタルサイネージを置き、会社からのメッセージを定期的に流すことで、自然と従業員の意識に浸透しやすくなります。
社内コミュニケーションの活性化
デジタルサイネージは、社内コミュニケーションを活性化させる施策にも役立ちます。画面に配信される情報は従業員同士の共通の話題となり、会話のきっかけになってコミュニケーションの活性化につながるでしょう。
他部署の社内活動などを紹介すれば、他部署がどのようなことをしているのかを知ることができ、社内のコミュニケーションを促進します。
オフィスに適したデジタルサイネージ「PICLES」
オフィスのデジタルサイネージとしておすすめなのが、「PICLES（ピクルス）」です。PICLSはクラウド型サイネージ配信システムで、操作・管理しやすいのが特徴です。みればすぐに使い方がわかる構成で、パソコン操作に慣れていない場合でも簡単に配信やコンテンツ管理ができます。
複数あるサイネージをブラウザ1つで一括管理できるため、更新やメンテナンスにも負担がありません。
画像や動画、音声など扱えるコンテンツの種類が多く、コンテンツ制作の自由度も高いため、自社の目的に合う情報を発信できます。
デジタルサイネージで従業員エンゲージメントを高めた事例
デジタルマーケティング企業である株式会社ワンスターは、従業員数拡大によるオフィス移転に伴い、事業部間のコミュニケーションが希薄化するという課題がありました。そのため、社内コミュニケーションの活性化や情報共有を目的にデジタルサイネージ「PICLS」を導入したという経緯があります。
デジタルサイネージは従業員の出入りが多い場所に設置したところ、入退室時にコンテンツが目に入るため、社内の情報を得る経路が増えました。 サイネージの情報により各部署が今行っていることがわかり、それに刺激されて自分も頑張ろうというモチベーションを高める従業員が増えたということです。その結果、従業員エンゲージメントの向上にもつながっています。
事例記事：株式会社ワンスター「5面のデジタルサイネージで、各事業部の活動を可視化！」
まとめ
従業員エンゲージメントは会社への愛着心や貢献意識のことで、理解度・帰属意識・行動意欲の3つで構成されています。エンゲージメントを高めた従業員は積極的に仕事に取り組むようになるため、生産性向上を期待できる点がメリットです。
労働人口の減少により人材不足に悩む企業が増えており、従業員の定着率を高めるためにも従業員エンゲージメント向上の施策が求められています。
従業員エンゲージメントを高める施策は、企業理念の浸透や人事評価制度の見直しなどがあり、自社の課題を見極めて解決できるものを選ぶことが大切です。
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社内コミュニケーションを活性化することは、
情報共有をスムーズにするために必要です。
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