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防災のキホン!トルコ・シリア大地震から見直す地震対策の基本(前編)

[fa icon="calendar"] 2023/02/16 10:17:02 / by 高荷 智也

高荷 智也


地震  

2023年2月6日、トルコ南東部にある都市ガズィアンテプの近くで、マグニチュード7.8という直下型の地震としては最大クラスの大地震が発生しました。さらに同日の9時間後、約100キロ離れた地点でマグニチュード7.5の余震が発生し、未曽有の大震災となっています。
※この記事は、地震発生から6日後時点の情報を元に執筆しています。

 

■発生した大地震について

大地震が発生した周辺は、地球の表面を覆う4枚の「プレート」が重なり合う地域で、長期的な視点で見た場合には必ず大地震が発生する場所でした。しかし今回の震源に近い都市においては、直近200年間ほど「震災」クラスの大地震は発生しておらず、「必ず大地震は生じるが、それがいつかは分からない」という地域における地震となりました。

現在の所「本震」とみられているのは、2月6日に発生したマグニチュード7.8の大地震ですが、これが地下17.9 kmとかなり浅い場所で生じたため、「広い地域に・強い揺れを」もたらし、大きな被害を招いています。M8に近い大きさの地震が海ではなく陸で生じるのは、比較的珍しいことです。

M8に近い地震の多くはいわゆる「海溝型」の大地震として生じることが多く、日本の場合は「南海トラフ地震」や「関東大震災」をもたらした地震が、これと近い規模の地震になります。陸地で生じる大地震の多くはM7前後であり、M8クラスの直下型地震は1981年に生じた「濃尾地震」が唯一記録に残されています。



■大地震による被害


大地震による被害の報告は、日を追うごとに拡大の一途となっています。地震発生から6日目時点においては、トルコ・シリアの両国において、2万8000人を超える死者が生じていると報じられています。そして、これほど強く・大きな直下型の地震に見舞われた被災地において、最終的な被害がどこまで拡大するかはまだ見通しが立っていません。

被災した地域では、耐震性の低い建物が多く、低層の建物から中層の公共施設まで多くの建物が倒壊し、文字通り壊滅状態となっています。また、国境を挟んだシリアでは、内戦による影響で多くの難民が避難をしている地域における大地震となり、もともとインフラなどが乏しい地域における被害は深刻なものになっていると報じられています。

大地震から1週間ほどが経過し、被災地における活動は人命救助から生活支援に変わりつつあります。冬の寒波が自宅を失った多くの方々に追い打ちをかける状況において、今後は即死をまぬがれた方々が「震災関連死」を迎えないよう、二次的な被害を抑えるための支援が強く求められています。


■この大地震が日本で生じていたら

海外で大地震が発生した際、日本で同規模の地震が生じていたら、被害はより小さな物になったと言われることが多くあります。これは、日本の建物は耐震性が高く、同程度の揺れであれば建物倒壊などによる被害が生じづらいことが理由です。

耐震性の低い地域の場合は、マグニチュード5~6の大地震であっても「震災」となるケースが多くありますが、この規模の地震が日本で生じた場合は無被害となることもあり得ます。では今回のトルコ・シリアにおける大地震の場合はどうでしょうか。

今回の大地震はM7.8の本震と最大をM7.5とする多くの余震により構成されています(6日目時点)。例えば死者1万人以上を想定している「首都直下地震」では、最悪クラスの想定としてM7.3の直下型地震を想定していますが、トルコで生じたM7.8地震はこれの5倍以上のエネルギーを放出しました。

この規模の大地震が日本の都市を直撃した場合、さすがに無傷という訳にはいかず、それどころかすさまじい被害の生じる大震災になることが想定されます。地震対策先進国においても甚大な被害の恐れがある大地震、多くの支援が今後必要になることは間違いありません。

次回・後編のコラムで、この地震に対する対策についてお話をします。


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