広告メディアとして注目されているデジタルサイネージは、働き方改革の推進に役立ちます。社内広報やリモート会議など、改革に向けた活用事例は豊富です。
本記事ではデジタルサイネージを働き方改革に活用する事例や活用のメリット、おすすめのデジタルサイネージを紹介します。
【目次】
デジタルサイネージで働き方改革ができる？
デジタルサイネージとは、ディスプレイなどの映像表示機器を設置して情報を発信する媒体のことです。街頭や駅、店舗など幅広い場所に設置でき、効果的に情報発信を行います。
広告として活用するほか、オフィスに設置して働き方改革に役立てることも可能です。
ここでは、デジタルサイネージの概要や働き方改革に活用できる理由を解説します。
デジタルサイネージとは
デジタルサイネージはディスプレイやプロジェクターなどの電子機器を使い、広告や看板などで情報発信を行うシステムです。デジタル映像機器を使うことで、従来は紙のポスターや看板で行われていた広告よりも多くの情報をタイムリーに発信できます。
静止画だけでなく、動画や音声も配信してより効果的なアプローチが可能です。
デジタルサイネージはコンテンツを書き込んだUSBメモリーなどを差し込み、ディスプレイに表示するスタンドアロン型と、ネットワークにつながりコンテンツをディスプレイに表示させるクラウド型があります。
クラウド型はネットワークを通じて複数拠点へ配信でき、コンテンツの差し替え・更新は遠隔からでも簡単にできです。専用サーバを用意しなくても、簡単に利用開始できるのがメリットです。
デジタルサイネージは配信できる情報量が多く、内容も容易に変更できることから、近年、駅や商業施設、病院など、さまざまな場所で利用が拡大しています。広告だけでなく、案内表示など利便性を高める役割も担っています。
オフィスで情報を共有できる
デジタルサイネージは、オフィスでも活用できます。さまざまな場所で働く社員にしっかり情報を伝えたり、メールや掲示板では限界のある重要事項を徹底周知したりなど、オフィスの課題を解決することが可能です。
デジタルサイネージで社内のあらゆる情報を可視化・共有することで、働き方改革につなげることもできます。
働き方改革とは、「働く人々がそれぞれの事情に応じた多様な働き方を選択できる社会」を実現するための取り組みです。長時間勤務など労働環境の改善や柔軟な働き方を取り入れるなど、取り組みの内容は会社の課題に応じてさまざまです。
ただし、どの会社でも共通して必要なことは、社内のさまざまな情報が可視化され、社員全員に共有されているということです。あらゆる業務情報をタイムリーに把握することが、業務改善と改革の促進につながります。
デジタルサイネージの設置は、そのような働き方改革を行う上で大きな役割を果たします。
事例記事：エム・エムブリッジ株式会社様「社内向けの情報発信として、サイネージで情報共有」
デジタルサイネージを働き方改革に活用する６つの事例
デジタルサイネージを働き方改革に活用する方法には、いくつかのアプローチがあります。デジタルサイネージを設置して社内広報を行う、リモート会議に活用する、他部署との連携に役立てるなど、活用の事例はさまざまです。自社の課題に合わせて活用することで、働き方改革を推進できるでしょう。
ここでは、デジタルサイネージを働き方改革に活用する事例を6つ紹介します。
参考記事：オフィスサイネージの導入事例や効果、注意すべきポイントとは？
1. 社内広報に活用する
従来、社内広報は広報誌を作成したり掲示板に貼り出したりする方法がとられてきました。この社内広報をデジタルサイネージに代えることで、印刷や貼り替え、回覧などの手間を省くことができます。
知らせる情報はパソコンで作成し、配信するだけで情報の共有が可能です。また、デジタルサイネージであれば情報を入れ替えるのも簡単にできるため、最新の情報をタイムリーに発信できます。
ディスプレイに表示される広報は目をひきやすく、繰り返し配信することでより浸透させることも可能です。迅速な情報共有と、手間・コストの削減を実現します。
2. リモート会議に活用する
デジタルサイネージはリモート会議にも活用できます。テレワークの社員とオフィスにいる社員が同時に会議をする際、会議室に大画面のデジタルサイネージを設置することで、参加者全員が同じ情報量を受け取れます。
社内で会議する際も、資料をデジタルサイネージに表示することで、事前に資料を用意する面倒がありません。印刷して配布するという手間とコストが省けるのもメリットです。
3. 他部署の業務内容を共有する
社内に多数の部署がある場合、デジタルサイネージの導入で部署間の連携ができます。同じ社内でも、他部署の業務内容は知らないという社員はけっこういるのではないでしょうか。これまでは情報の共有が難しかったことも、デジタルサイネージで業務内容を配信することで共有できます。
他部署の情報を共有することで一体感のある企業文化を醸成でき部署間のコミュニケーション活性化にもつながるでしょう。
4. 業務成績を共有する
デジタルサイネージは、各部署の業務成績を社内で共有するという活用もできます。例えば、営業目標に対してどのくらい成果を出しているかを表示したり、進捗状況を日々配信したりして、目標達成までの状況を可視化できます。
業務成績や進捗を社内で日常的に表示することで、目標に対するモチベーションが高まるでしょう。業績アップも期待できます。
5. 社員の退勤情報を配信する
働き方改革で最も改革が期待されているのは、労働環境です。残業が多い、休日出勤があるなど労働環境に課題がある場合、退勤情報をデジタルサイネージに配信することで改善が期待できます。
日々の退勤情報が表示されれば時間外勤務が多いなどの状況もすぐに把握でき、素早く改善に向けた対策を立てることができます。
勤怠状況の可視化は、働き方を変えていこうという社員の意識改革にもつながるでしょう。
6. 災害情報を配信する
オフィスにデジタルサイネージを設置しておけば、地震や台風などの災害が起きたときの緊急情報を素早く共有できます。デジタルサイネージは視認性も高く、離れた場所にいても目を引いて危険をすぐに共有できます。
緊急災害情報の自動配信により、社員は適切な行動をとるための判断ができるでしょう。常に最新情報が迅速に伝わる仕組みがあることで、社員は安心して働くことができます。
デジタルサイネージを働き方改革に活用するメリット
デジタルサイネージを働き方改革に活用することで、さまざまなメリットがあります。オフィスの全員が漏れなく情報を共有でき、社内コミュニケーションを活性化する役割もします。パソコンを持たない社員も情報を共有できるため、情報の平準化が図れるでしょう。
ここでは、デジタルサイネージを働き方改革に活用することで得られるメリットを紹介します。
情報の漏れをなくす
社員一人ひとりに必要な情報を漏れなく伝えるのは、なかなか難しいのが実情です。会社からのお知らせや情報を情報共有ツールやメールなどで発信しても、忙しい社員は見落とすこともあり、大量のメールに埋もれてしまうこともあるでしょう。情報を受け取るのは社員の判断に委ねられるという状況は、情報共有にも限界があります。
しかし、デジタルサイネージを導入して共有したい情報を繰り返し配信すれば、社員の目に入りやすく、オフィスの全員に漏れなく情報を伝えることが可能です。
提出書類の締切や重要事項など、必ず届けたい情報を繰り返し配信することで社員の意識に浸透し、注意を喚起して情報の漏れをなくすことができます。
情報をうまく届けるには、デジタルサイネージの設置場所にも工夫が必要です。社員が必ず立ち止まるエレベーターホールや毎朝通る社員通用口、コピースペースなど出力を待つ間に自然と視界に入る場所などが、効率良く情報を届けられるでしょう。
コミュニケーションツールになる
デジタルサイネージで配信できるのは、社内の連絡事項だけではありません。さまざまなコンテンツを配信できるため、社員インタビューや社内イベントの様子を撮影した映像など、社員同士の会話のきっかけになる情報を流すことができます。デジタルサイネージの配信を通して、社内コミュニケーションの活性化に役立つでしょう。
デジタルサイネージは休憩室などに設置し、リラックスできる映像や息抜きの情報を流すのも有効です。リフレッシュを促すことで、生産性向上に役立つでしょう。
テレワークを導入して出社と併用している会社では、社員のコミュニケーション不足が課題となります。しかし、デジタルサイネージがあれば出社時に情報を共有できます。情報は社員同士の共通の話題となって、コミュニケーションを促すきっかけになるでしょう。
コンテンツの配信が増えると、担当者の負担になります。そのようなときは、ほかの社員にも作成に参加してもらえるよう、募集をかけてみるのもおすすめです。社員が情報発信に参加することで、常に新しく幅広い情報を配信することができます。
パソコンを持たない社員も情報を共有できる
職場にデジタルサイネージを設置することで、パソコンを持たない社員も等しく情報を共有できます。
社内情報の共有は情報共有ツールでもできますが、工場や倉庫などに勤務してパソコンが使えない社員は情報を共有できません。
紙媒体の社内報などほかの手段で届けられるにしても、時間差があり、漏れる可能性も高いでしょう。ポスターや掲示板では、情報を見落とす可能性があります。
デジタルサイネージであれば画像が鮮明で目に入りやすく、見落とす心配を減らせるでしょう。デジタルサイネージの設置によりパソコンを持つ社員と持たない社員との情報格差をなくし、同じように情報を共有できるのがメリットです。
社内の業務を可視化できる
デジタルサイネージは各部署の活動や業務を可視化でき、社員の意識を高めるのに役立ちます。営業部であればチームごとの売上情報を集計して表示すれば、業務の進捗がリアルに把握できます。業務の可視化は社員の事業への関心を高め、働き方改革につながる可能性があるでしょう。業務の達成度や営業目標などを配信して毎日目にすることで、社員は自分が目指すべきことを常に把握できモチベーションアップが期待できます。
参考記事：オフィスサイネージで社員のモチベーションアップ：第1話 社員のモチベーションアップや生産性向上における課題とは？
デジタルサイネージにコンテンツ配信が容易にできるシステム
オフィスに設置するデジタルサイネージとしておすすめなのが、『PICLES』です。クラウド型のサイネージ配信システムで、手間なく簡単にコンテンツの配信が簡単にできます。
見ればすぐに使い方がわかる操作画面で、パソコン操作に慣れていない場合でも簡単に配信やコンテンツ管理が可能です。複数のサイネージも一括管理でき、遠隔からの配信・管理もできます。更新やメンテナンスの手間を省けるため、業務の負担がありません。これまで社内広報の作成などで手間のかかっていた業務を効率化し、働き方改革を推進できます。
配信コンテンツは時間やカテゴリごとに入れ替えができるため、さまざまな情報を配信できるのもメリットです。そのときに必要な情報をタイムリーに配信できます。
緊急時に画面を切り替え、災害情報を素早く共有できる災害対策オプションも用意していますので、災害時の対応も安心です。
参考サイト：PICLES災害情報連携オプション
まとめ
デジタルサイネージをオフィスに設置することで、働き方改革を推進できます。働き方改革を実現するためには、現状の把握と改善の指標となるべき情報が必要です。社員の勤怠情報や他部署の情報、売上や業務情報など、社内には働き方改革推進に必要な情報が数多くあります。情報をデジタルサイネージで伝えることで日々の活動状況が可視化され、改革へとつながるでしょう。
デジタルサイネージの導入後は、定期的に社内アンケートを行うのもおすすめです。配信している情報の内容や設置場所、配信の時間など、課題がある部分が見えてきます。社員が必要としながら届いていない情報があるかもしれません。社員の声を聞きながら、改善していきましょう。
デジタルサイネージの使い方は豊富にあり、自社の課題に合わせて活用できます。操作の簡単なPICLESであれば、必要な情報をタイムリーに配信しながら働き方改革を進めることができるでしょう。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
動画コンテンツを活用して、社内のコミュニケーションの活性化に！
