職場では意識改革が求められています。なぜ必要なのか、実施することでどのようなメリットが得られ、どのようなデメリットが想定されるのか見ていきましょう。また、意識改革の成功のコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
【目次】
そもそも意識改革とは何を意味するか？
意識改革とは、特定の目的のために考え方や価値観を変えることを意味する言葉です。
例えば、育児休暇取得率の向上と離職率の低下を目標に掲げ、子どもが幼稚園に入園するまで育児休暇を取得でき、休暇から復帰後は元の役職に戻れるという制度を作ったとします。
しかし、実際に育児休暇を申請すると、他の社員から「私のときにはそんな制度はなかった」「3年も休んでいたら、もう仕事についていけないんじゃないの？」などといわれてしまうならどうでしょうか。せっかく良い制度があっても、利用しづらく、最初に掲げた目標を達成できなくなってしまいます。
ここで大切なのが意識改革です。育児休暇を取得することは良いことだ、休暇後に元のポジションに戻ることは当然のことだという意識をすべての社員が持てば、育児休暇を取得しやすくなり、また、長期にわたって会社に関わっていく社員が増えるでしょう。
意識改革は、目的を達成するために行うことが一般的です。目的を達成するためにどのような意識を持つ必要があるのか分析し、新たな価値観を身につけていきます。
意識改革には特定の対象者は存在しない
意識改革は、特定の対象者を定めずに実施します。意識改革は企業全体にとって必要な価値観を身につけるために実施するため、経営者と従業員すべてが対象者です。
また、意識改革は一方的な意思の押し付けや洗脳ではありません。各自が時代に沿った価値観や新しい意見を発見し、その大切さに気づき、自発的に意識を変えていくことです。
例えば、経営者が新しい価値観を掲げ、従業員に「今日からこれを各自のモットーとするように」と命令するのは意識改革ではありません。あくまでも各個人が進んで理解し、自主的に新たな価値観や意識を身につけることを意識改革とします。
参考記事：職場環境でモチベーションは変わる！やる気を引き出す環境の作り方
意識改革が必要な4つの理由
企業において、意識改革が必要になるシーンは多くあります。また、意識改革が求められることも少なくありません。企業で意識改革が必要な理由としては、次の4つが挙げられます。
- 働き方改革を推進できる
- 企業スローガンの浸透を図れる
- 業績向上につながる
- 主体性を持って動けるようになる
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
1.働き方改革を推進できる
近年、国では働き方改革を推進しています。長時間労働にならないように労働量や働き方を調整する、有給休暇を取得するなどのルールを守ることで、従業員は心身ともに健康な状態で働きやすくなるでしょう。また、会社以外の生活を充実させることにもつながります。時間的また体力的余裕があると、家族や友人と過ごす時間、趣味に没頭する時間も生まれ、より人間らしい生き方を実現できます。
働き方改革を推進するためにも、意識改革が必要です。「定時に帰宅するのはやる気がないから」「有給休暇を取得するときには、上司に納得できる理由を告げる必要がある」などの現代にそぐわない価値観や間違った認識を、多くの従業員が持っているのであれば、働き方改革を推進することはできません。
「仕事は定時に終わるもの」「有給休暇は従業員の正当な権利。理由を上司に告げる必要はない」と現代に合う正しい価値観を身につけるように意識改革することが必要です。従業員全体が適切に意識改革できれば、自然と働き方改革も進みます。
2.企業スローガンの浸透を図れる
スローガンや理念を掲げている企業も多いはずです。これらのスローガンや理念は企業が目指す姿を実現するために必要な考え方で、経営陣と従業員全体に浸透することではじめて機能します。しかし、創業者や経営者などが一方的に考え方を押し付けても、経営陣・従業員が理解するとは限らず、企業の目指す姿も実現できるとは限りません。
企業スローガンや企業理念を本当の意味で浸透させるには、いきなり考え方を押し付けるのではなく、その考え方がなぜ重要なのか知り、各個人が共感することが必要です。自発的に共感した上で意識改革を行うならば、企業スローガンや企業理念が単なる言葉ではなく意味があり、心の底から実現したい目標に生まれ変わります。
3.業績向上につながる
業務を行う上で大切にする事柄を意識改革によって変えることで、業績向上を実現できることがあります。例えば、「働くときにもっとも大切なことが協調性である」という価値観をすべての従業員が身につけていた場合について考えてみましょう。確かに協調性は大切ですが、協調性が何よりも優先されることとなってしまうと、本日するべき仕事が終わっても、他の従業員が残業しているからという理由で、意味なく残業する従業員が増えるかもしれません。
企業側は本来支払うべき時間外手当よりも多額を支払うことになり、多大な経済的損失を被ることになります。また、周囲に合わせてゆっくりと仕事を行うことがスタンダードになってしまうと、業務効率が著しく下がり、パフォーマンスの低下が見られるかもしれません。能力が高く優秀な人材が才能を活かせなくなったり、場合によっては自分のペースで働ける職場を求めて離職したりすることもあります。
しかし、「業務効率を優先することが大切」「不必要な残業はしない」「能力を最大限に発揮することが評価につながる」というように意識改革すればどうでしょうか。無駄な残業が減り、能力の高い従業員は才能を発揮でき、企業全体の業績向上につながります。
4.主体性を持って動けるようになる
意識改革は、主体的に動ける従業員を育成するためにも必要になることがあります。例えば、「次世代リーダーを育成する」「従業員同士が切磋琢磨できる環境を構築する」という目標を掲げても、従業員全体が「目立ちたくない」「他の従業員と比べられるのは嫌だ」といった価値観を持っていると、主体的に動ける従業員は育ちにくくなるものです。
「リーダーになりたい」「マネジメントを学びたい」などの希望を従業員が自発的に抱くように、目立つことや適切に競うことを是とする価値観を身につけることが望まれます。例えば、次世代リーダー研修やスキルアップ研修などを積極的に行い、向上心のある従業員を後押しする教育制度を整えることでも、意識改革を実現できるかもしれません。
意識改革を実施するメリット
意識改革を実施することには、企業にとって次の3つのメリットがあります。
- ワークライフバランスが取りやすくなる
- 生産性が向上する
- 人材流出の回避につながる
なぜ意識改革がそれぞれのメリットを生み出すのか、詳しく見ていきましょう。
ワークライフバランスが取りやすくなる
仕事だけに専念し、家族としてするべきことをしない、また余暇活動を行わないことは、決して人間らしい生き方とはいえません。近年、注目されている事柄の一つに、ワークライフバランスを意識した生き方があります。これは仕事とプライベートをどちらも充実させる生き方のことで、ストレスを軽減し、より人間らしく生きていくこととも言い換えられるでしょう。
意識改革を実施することで、プライベートを重視することに対して抵抗感が薄れ、従業員各自が望む生き方を実現できるようになります。仕事最優先の固定観念から脱却し、ワークライフバランスを重視した新しい価値観を身につけることが可能です。
生産性が向上する
業務手順や仕事の内容に対して疑問を持つ精神がなければ、いつまでも非効率な手順で生産性の低い業務を繰り返すことにもなりかねません。固定観念にとらわれない方向に意識改革を実施することで、企業で実施している業務フローや業務内容の問題点に気づき、生産性を高めることが可能です。
また、意識改革により、権限が一極集中することによる弊害に気づけることもあります。効率的なチーム運営や、チームメンバー各自が裁量を持ってプロジェクトを推進することが可能になれば、さらに生産性が向上し、企業全体の業績向上も実現するでしょう。
人材流出の回避につながる
意識改革により有害な常識が取り除かれていけば、従業員にとってより働きやすい環境が生まれます。結果的に企業への定着率が高まり、人材流出の回避につながるのです。
また、働きやすい環境であることが社外にも知られるようになれば、採用希望者が増え、優秀な人材を獲得しやすくなります。少子化などの影響により、今後ますます人材確保が企業課題になると考えられるでしょう。採用活動を有利に進めるためにも、意識改革は有用といえるのです。
意識改革によって起こりうるデメリット
意識改革の進め方を間違うと、企業にとって好ましくない状態が生じることもあります。次の2点は、間違った意識改革により起こりうるデメリットです。
- 従業員の労働意欲が低下する
- 従業員の反発を生む
それぞれどのような状況で起こるのか解説します。
従業員の労働意欲が低下する
意識改革により今までの常識が覆されると、従業員によっては「今までのほうが私には合っていた」「変化したくない」と感じる可能性があります。労働意欲が低下し、生産性が下がる、あるいは離職することにもなりかねません。
働き方や評価制度などが変わるときは、丁寧に説明することはもちろんのこと、どのような利点があるのかについても丁寧に説明し、変化に対する抵抗感を軽減するようにしましょう。
従業員の反発を生む
意識改革は従業員が自発的に行うものです。価値観を変える重要性に気づき、自発的に意識改革をするためには、ある程度時間がかかることも考えられます。
しかし、早く意識改革を進めようと企業側が一方的かつ強制的に特定の価値観を押し付けると、従業員は反発を感じ、企業に対する不満を抱くようになるかもしれません。場合によっては多くの優秀な人材が流出したり、業績が著しく低下したりする可能性もあります。
参考記事：朝礼はモチベーションアップに効果的。従業員が共感できる朝礼とは
意識改革を成功させるコツ
意識改革を成功させるコツとしては、次の3つが挙げられます。
- 全員が当事者意識を持つ
- 意識改革の必要性を全員が理解する
- 現状と課題を分析して情報共有する
それぞれのコツを詳しく見ていきましょう。
全員が当事者意識を持つ
経営陣と従業員の全員が課題や目標に対して当事者意識を持つことで、意識改革が成功しやすくなります。一人ひとりが主体的に「課題を解決したい」「目標を達成したい」と感じるためにも、それぞれの業務量や責任範囲が適切か調べ、精神的・時間的に余裕を持てるようにしましょう。
意識改革の必要性を全員が理解する
意識改革は企業側から押し付けられて実施するものではありません。また、変化によるメリットについてあまり知らされないまま働き方や環境が変わると、反発を感じる方も多くなります。
経営陣と従業員が自発的に意識改革に取り組むためにも、意識を変える必要性について全員が理解することが必要です。なぜ意識改革が必要なのか、必要に応じて丁寧に説明するようにしましょう。
現状と課題を分析して情報共有する
意識改革は、到達したい目標のために行います。しかし、経営陣や従業員の全員がなぜその目標を達成しなくてはいけないのかについて理解していないと、意識改革の必要性を感じることができません。意識改革の必要性を当事者として感じるためにも、企業の現状と課題を正確に分析し、すべての経営陣・従業員に情報共有するようにしましょう。
参考記事：情報共有の可視化に必要な方法とは？便利な共有ツールも紹介
まとめ
意識改革を実施することで、生産性を上げ、企業の業績向上や人材流出の回避などを実現することができます。意識改革を成功させるためにも、一方的に価値観を押し付けることはせず、各自が当事者意識を持ち、自発的に価値観を変えていけるようにしましょう。
経営陣・従業員が当事者意識を持つためにも、企業の現状と課題に関する正確な情報を共有することが不可欠になります。デジタルサイネージなども活用し、常に最新の状況が分かるように掲示することも検討可能です。
また、企業理念や目標を掲示することでも、従業員が自発的に意識改革しやすくなると期待できます。企業の将来性を高め、従業員に働きやすい環境を提供するためにも、情報共有を意識的に行っていきましょう。
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